新築住宅については、法的にも［まもりすまい保険］制度の10年間の加入が義務付けられています。（延長は随意可能です）これは建物維持の基本的な要素である＜構造的な安全性の保障＞と＜雨漏り防止策の保障＞を内容としています。これとは別に、建物の劣化を出来る限り防止するための対処方法は、建物の保管管理として行う必要があり、この対応への「見守り」は、建設会社の適切な助言を必要とします。＜雨漏りの原因を明らかにしてその症状を断つ＞ということです。ややもすると、この原因を見出せないままの対処をして、雨漏りの被害が壁内等見えないところで進行してしまい、見えてきたときにはかなりの被害が内部で起きている状況があります。

状況を診断する技術者には相応の経験的知識を持ってしつこく原因を追求する姿勢が求められます。経験ある技術者が建物の経年変化を観察して、適切な保守工事の時期を家主様に助言することが大切です。